多文化関係学会とは

Society for Multicultural Relations

本学会の歩み

History

「多文化関係学会」（Japan Society for Multicultural Relations－JSMR）は、2002年6月22日に青山学院大学で設立総会および記念シンポジウムを開催し、約120名の参加者を得て正式に発足しました。英語名は発足当初、Japan Society for Intercultural Relationsでしたが、2003年度に現在の名称に変更しました。

多文化関係学の具体的な活動としては、理事会での決定に基づき、年次大会、学会誌『多文化関係学』の発行、『多文化関係学会ニュースレター』の発行、北海道・東北地区、関東地区、関西・中部地区、中国・四国地区、九州地区における研究会活動、さらには他学会、他団体との共催によるシンポジウム、ワークショップの開催など、様々な活動を行っており、今後は海外との諸関係も築いていく予定です。尚、初代会長の石井米雄氏は学会設立時に私財（100万円）を学会に寄付され、現在その資金は「石井ファンド」として学会発展のために運用されています。

活動内容

Activities

年次大会の開催

年次大会は毎年10月に開催されますが、開催校の都合により、若干の変動があります。基本的には2日間で、基調講演、オープンフォーラム、ラウンドテーブル・ディスカッション、さらには平均して約20件の研究発表が行われます。学会活動の年間報告、予算、計画などについて討議決定される総会も大会会期中に行われます。なお、2005年の年次大会から大会前日にプレカンファレンス・ワークショップが開かれるようになっています。基調講演、オープンフォーラム、ラウンドテーブル、プレカンファレンス・ワークショップでとりあげられるテーマや参加者についてのアイディア、サジェスチョンなどについては大会実行委員会へご連絡下さい。研究発表も振るって応募してください。

ジャーナル『多文化関係学』への投稿

2004年8月に創刊号が刊行された当学会の学会誌『多文化関係学』(Multicultural Relations) は、ISBNなども完備した本格的レフェリー学術誌を目指しています。年一回の発行で、学会員であればどなたでも投稿できます。
お問い合わせはこちらの「お問い合わせフォーム」をご利用ください。

ニュースレター『多文化関係学会ニュースレター』への投稿

2002年の12月に第1号が発行され、年2回の発行で、学会の活動報告、理事会議事録、会員による寄稿、新刊案内、シンポジウムやワークショップ、関連学会行事の案内などを掲載しています。ホームページでも閲覧可能です。今後もニュースレターの充実を図っていく計画ですので、寄稿、意見などご協力をお願いします。
お問い合わせはこちらの「お問い合わせフォーム」をご利用ください。

特定課題研究

Subject-specific research

2021/2022 年度多文化関係学会特定課題研究募集のお知らせ

多文化関係学会では、会員間での研究連携の活発化を促し、共同研究をスタートアップさせるために、「特定課題研究」を設けています。

このたび、2021/2022年度の研究課題につきまして、下記の通り募集を行います。
採用された課題に対しましては、スタートアップ支援としまして、1課題につき最大10万円（活動補助金）を支給いたします。

会員の皆様の積極的なご応募をお待ちしております。

募集期間

2022年3月6日～2022年5月6日 23:59

募集テーマ・分野

特に限定しないが、本学会の目的（多文化関係学会会則第2条参照）にふさわしいものであるとともに、課題への取り組みに際して本学会の会員による研究連携によって取り組むことが可能であり、かつ研究連携が必要となるもの

募集件数

若干数

研究期間

2022年6月1日より2023年3月31日まで、もしくは2024年3月31日まで

募集方法

申請書（こちらのファイルを使用）に必要事項を記載し、こちらの申請フォームから申請

採用結果の申請者への通知

2022年5月中旬（予定）

採用者および研究メンバーの義務

(a) 研究メンバー代表の選出および学術委員会への通知（研究課題応募者と研究メンバー代表が同じ場合も、学術委員会に通知すること）

(b) 研究成果に基づく学術論文・研究ノート・研究発表等の成果物を公表する際に、成果物において「多文化関係学会特定課題研究」の成果である旨を明記すること。また、成果公表後は(c)の研究報告書で成果物の題名、公表媒体ないし会議・研究会等の名称に加え、会議・研究会の場合は日時および場所を報告すること。

上記以外の詳細につきましては、「多文化関係学会特定課題研究募集要項」をご確認ください。